愛知県名古屋市金山の公認会計士・税理士なら山田会計事務所愛知県名古屋市金山の公認会計士・税理士なら山田会計事務所の「キャッシュフロー計算書の作り方」のページです。

tel.052-339-2870 (平日9:00~18:00)
お問い合わせ

コラム・ニュース
COLUMN / NEWS

キャッシュフロー計算書の作り方

COLUMN
2019.03.04

1.キャッシュ・フロー計算書とは何か

現預金の増減額を営業活動・投資活動・財務活動に分けて表示することを理解する

キャッシュフロー計算書とは、会社の一定期間における資金の動きを表示した財務書類です。
会社の最も重要な資産であるキャッシュの流れを明らかにする書類として重要視されています。
そこで、本コラムでは簡単にキャッシュフロー計算書の作成できる方法について述べてみたいと思います。
なお、キャッシュフロー計算書の作成方法として直接法と間接法がありますが、ここではより簡単な作成方法である間接法での作り方について述べていきます。

資金とは細かく見れば何が資金なのかという話になりますが、ここでは細かいことを気にせずにとりあえず現預金と考えます。
ある会計年度のスタートの現預金が200万円あったとして、1年間の活動の結果、
現預金が500万円になったとしたら、
期首の資金が200万円、期末の資金が500万円、一年間の資金の増加額が300万円となります。
これを表にすると以下の様になります。
現預金の増加額  300万円
現預金の期首残高 200万円
現預金の期末残高 500万円
さらに、キャッシュフロー計算書では、当期の増減額(ここでは300万円の増加)を営業活動、投資活動、財務活動の区分に分けて表示します。
ここでは仮に営業活動による増加額、投資活動による増加額、財務活動による増加額をそれぞれ100万円としますと以下の様になります。
Ⅰ 営業活動によるキャッシュ・フロー 100万円
Ⅱ 投資活動によるキャッシュ・フロー 100万円
Ⅲ 財務活動によるキャッシュ・フロー 100万円
Ⅳ 現預金の増加額          300万円
Ⅴ 現預金の期首残高         200万円
Ⅵ 現預金の期末残高         500万円
営業活動によるキャッシュ・フローは通常の営業活動によって生じた資金の増減について表示します。
投資活動によるキャッシュ・フローは将来の利益獲得や運用のための資金の増減について表示します。
財務活動によるキャッシュ・フローは営業活動および投資活動を支えるための資金調達に伴う資金の増減について表示します。

間接法では期首と期末の貸借対照表の増減差額をもとに作成することを理解する

さて、今までのところでは期首と期末の資金の増減について、各区分別に表示していくことはわかりました。
それでは、どのようにして、このようなキャッシュ・フロー計算書を形にしていくのかといいますと、
期首と期末の貸借対照表の各勘定科目別の増減差額をもとにして行っていきます。
各勘定科目別にみていく前に大枠で理解していただくために、まず以下の様な貸借対照表で考えます。

期首200の現預金が期末500の現預金となっています。
このことを他の資産と負債・資本の立場から考えてみますと、
期首の現預金200は負債(B)+ 資本(C)とその他の資産(A)の差額、
期末の現預金500は負債(E)+ 資本(F)とその他の資産(D)の差額となります。
つまり期首の現預金200と期末の現預金500を違った観点で表現してみると以下の様になります。

期末の現預金500-期首の現預金200=現預金の増加額
↓ これを負債、資本、その他の資産という観点でみると
負債(E)+資本(F)-その他の資産(D)-(負債(B)+資本(C)-その他の資産(A))=現預金の増加額
↓ これをさらに並べ替えると
-(その他の資産(D)-その他の資産(A))+(負債(E)-負債(B))+(資本(F)-資本(C)))=現預金の増加額

-その他の資産の増減額(D-A)+負債の増減額(E-B)+資本の増減額(F-C)=現預金の増加額

キャッシュフロー計算書の形式に並べ替えてみると以下の様になります。

-その他の資産の増減額   -(D-A)
+負債の増減額       +(E-B)
+資本の増減額       +(F-C)
現預金の増加額        300
現預金の期首残高       200
現預金の期末残高       500

このようにみてみるとキャッシュフロー計算書を貸借対照表の増減差額をもとにして作成するという意味が理解できたと思います。
今までは、貸借対照表を現預金、その他の資産、負債、資本という大きな単位でとらえていましたが、実際はもっと細かい勘定科目から成っていますので、各勘定科目の性格に
絞ってその増減差額を営業活動に関係するもの、投資活動に関係するもの、財務活動に関係するものに分類表示し、より精度の高いキャッシュフロー計算書を作成していくことになるのです。